家族葬とは?(家族葬・京都・まるいち)

ー家族葬についてー

近年、町内の方や会社関係の方をお呼びする、いわゆる一般葬は激減し、家族や親族のみで葬儀を行う家族葬が急激に増加しております。

これは不景気による経済的負担の軽減。親戚や近所の方などとの付き合いの希薄化が要因と考えられており、ここ数年でその傾向はさらに顕著になりました。またテレビCMなどで家族葬という言葉が大々的に宣伝され我々の目にとまる様になった事も要因の一つといえるでしょう。

そもそも家族葬とひとことで言っても規模は様々です。

・家族のみで行う家族葬

 (例、故人様のお子様の家族のみ)

・親族をお呼びする家族葬

 (例、故人様の兄弟や甥姪まで)

・身寄りのおられない方の家族葬

 (例、故人様の甥姪など)

その他にも一般葬ほどではないが、友人や町内の方が数名来られるような形も該当します。

つまり喪主様と数名だけの家族葬もあれば喪主様と親戚様で50名ほどにもなる家族葬もあるわけです。

当然、費用面で見ても人数が多いほど食事代や粗供養品代などで追加料金がかかり家族葬だからというだけで葬儀費用が安くなるという事ではありません。

なので葬儀費用という面においては『家族葬○○万円〜』という広告にはカラクリがあり最安値だけで全て補えるというプランはほぼ存在しないといっていいでしょう。おそらく『食事代、粗供養品、火葬場へ行く際のハイヤー代』などは追加料金となりますし、それに葬儀社へのお支払いに加えて宗教者へのお布施も必要となります。

このように一概に家族葬で頼めば安くなるというわけではありませんし、安く葬儀をあげようと思うあまり、ただ火葬をするだけのプランを選び十分にお別れが出来なかったりと後悔をしてしまう事もあるかもしれません。

また掛け金の適応などで家族葬で頼んだのに祭壇や式場だけが立派で家族数人でポツンと逆に寂しい葬儀だったという声もお聞きした事もございます。

葬儀というのは最後のお別れの場であり、やり直す事はできません。終わってから後悔をしないように自分やご家族の気持ちをもう一度確かめてもよいかもしれせん。

昔は葬儀の事を考える事や準備する事は縁起が悪いとも言われていましたが、今の時代そんな事はありませんし、あらかじめ準備をすることで、もしもの時の心労を大いに軽減することができます。

最後に主なメリットとデメリットをご紹介します。

メリット

・故人とお別れの時間をゆっくり過ごせる

 親しい方のみでの葬儀なので気兼ねなく故人様を囲みゆっくりとお別れできます。

・参列者への対応軽減

 一般葬のように常に気を配るような事はほとんどなく、故人様とのお別れ、葬儀式に集中できます。

・参列者の人数、費用などの予測がしやすい

 

どなたに参列していただくかをご家族の方である程度決められるので、人数によって変動する追加費用(食事、粗供養等)の予測ができます。

・一般葬よりも費用負担を軽減できる

 

極端に言えばご家族だけで親戚、友人を呼ばなければ費用はかなり抑えられると思います。

 デメリット

 

・葬儀後にご不幸を知った方への対応に時間を要する

葬儀後に不幸を知った方からの連絡や、自宅へのお参りなどで結局、葬儀中に省いたことが自宅でご家族だけで対応しなければならないことがあります。

・親族や友人のご理解が得られないこともある

ご家族のお気持ちや故人様の遺志であってもお声のかからなかった親族や友人などから不満を聞くこともあります。

・一般葬より費用負担が大きくなることもある

家族葬だからといって絶対に費用負担が減るわけではなく、祭壇や人数等によっては一般葬と変わらない負担になることがあります。

  

このように『家族葬』にもメリットとデメリットがあります。

故人様を偲び親しい方々だけでリラックスした空間でゆっくりと、またしっかりとお別れができるというのはご家族にとっては気疲れも軽減できますしとても満足のいくご葬儀が執り行えると思います。

しかしその反面、親戚でも家族葬のくくりの中で故人様にお世話になったので参列したかったけど呼ばれなかった方や、ご家族が把握されていない故人様の友人など、、きりはないですが、少なからず不満の声は上がるでしょう。

近頃は家族葬もかなり浸透してきておりますので、他の方も理解はしていただけるようには思いますが、故人様に対しての気持ちの事なので

メリットだけでなくデメリットも含めて改めて考えてみるとよいでしょう

近年、そういった家族葬についての事前相談が増加しております。家族の事や自分自身の事と様々ですが、『自分はどのように家族を送りたいのか、自分はどのように送られたいのか。』

またどのような規模、どなたをお呼びするのかなど再確認する為、気持ちを整理する為にも事前相談は重要だと考えております。

弊社ではお電話口でのご相談、来社されてのご相談、訪問でのご相談も受け付けております。

24時間お気軽にご連絡下さい

ページ公開日: 2021-05-20 
ページ更新日: 2024-06-10